去る1月22、23日と二日に亘ってKellogg Marketing Conferenceが開催された。Marketing分野で世界一のKelloggが主催するこのConferenceは参加者約700名の盛大なイベントで、入学前から興味があったので迷わずSign upした。今年のテーマは“Stay relevant. Don’t just keep up. Move ahead.”和訳すれば「的確に消費者ニーズに答える。周りのペースに合わせるのではなく、集団から抜け出せ。」と言ったところか。世界的な不景気で世の中が混沌とし、また様々な情報が氾濫する現代において消費者の心を的確に掴みInnovationを駆使して他にはない(マーケティング)ソリューションを提供するというお題である。第1日目はChicago Campusにて企業、Kellogg卒業生のみ対象にKellogg教授陣からのMarketing最前線の報告やゲストスピーカーによる招待講演が行われた。そして第2日目はEvanston Campusにおいて、さらに細かいテーマに分けてパネルディスカッション形式で意見交換がなされた。例年通り、チョコレートのHershey会長兼CEOやRed Lobster、Olive Gardenなどを手掛ける世界最大のレストランチェーン運営会社Darden RestaurantsのCOO等経済界の大物が名を連ねた。
http://www.kellogg.northwestern.edu/MarketingConference/marketing_conference.html
私が個人的にプログラム全体から感じ取った共通のテーマは「社会貢献とそれへの消費者の主体的参加」である。米国では社会・Communityへの寄与度が企業価値を測る大きな柱として定着しており、企業が社会に施した善を一般消費者が商品・サービスの購入という形で間接的に評価している。ただ、昨今のトレンドは更に踏み込んで、一般消費者が直接的に商品、サービスを通じてCommunityに貢献することができるビジネスモデル・仕掛けが鍵であると言う訳だ。例えば、Luna Barという女性向け健康食品のプロモーションでは、ファンクラブを設立してActive Lifeを送る会員同士が自己啓発できるPlatformを提供したり、またがん予防効果のある食品を供給しつつ、会員らによるBreast Cancer Fundへの支援活動をサポートする。一般的に日本のビジネストレンドはアメリカの後を追っていると言われるので、近い将来、日本でもこれが主流になるのではないだろうか。
話が少々脱線するが、このようなトレンドが生まれる要因の一つとして文化的違いも見逃せないだろう。そもそも、米国人はボランティア活動に対して非常に前向きで、地域社会はもちろんのこと世界レベルで恵まれない人々に手を差し伸べるべきというメンタリティーを持ち合わせている。このボランティア精神は宗教観から来ている側面も大きいと思われる。ここで興味深いのは、日本人は一般的にモラルが高く人助けを善とする国民性であるにも関わらず、このような動きが相対的に少ないことである。これは日本が歴史的に単一民族として長らく発展し、その対象が内向きであることに起因しているからではないかと思う。従ってGlobal Communityの一員として日本の成長を考えたとき、国民一人ひとりがグローバル視点で社会貢献の価値を理解し、主体的に実践する必要があるだろう。そしてその動きを牽引するビジネスリーダーの果たす役割は殊更重要になる。
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